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2016年3月26日土曜日

SKE48は離職率が高いというのは本当か?その1

「卒業する人が多い」イメージのSKE48


SKE48が2016年3月13日のNHK「MUSIC JAPAN」に出演した際に、司会のユースケ・サンタマリア氏から「卒業する人が多いなというイメージがある」「何か問題があったりする?」と言われたことが一部でニュースになっていました。

確かにSKE48は初期の主力メンバーが2013年に大量に脱退した頃からなんとなく選抜メンバーの卒業というのは多いような気もします。

しかし2008年に結成してもう7年以上も経っていますし、60人以上の大所帯ですから辞める人が多いような気がするだけで、意外と離職率をちゃんと計算してみたらそうでもないかもしれないと思ったので、計算してみようと思います。

SKE48の離職率を計算してみる


離職率の計算方法はいろいろあると思うのですが、今回は以下のようにしたいと思います。

・年初(1月1日)の在籍者数を分母として、1年間の離職率を計算する

・年内に加入・脱退した場合を反映させるため、年内に加入・脱退した場合は分母・分子両方に加える

・兼任、兼任解除での加入・脱退はカウントしない

・AKB48、SDN48などグループ内移籍は離職にカウントしない

いざやってみようとすると、けっこう大変です。前年から加入しているのか、兼任ではないかなど確認しながらの計算になるので、ややこしい。

これがSKE48の離職率の推移だ!


とりあえず結果だけ出してみましょう。

・2009年 48.15%(22人中8人脱退、加入年内脱退5人)

・2010年 6.67%(45人中3人脱退)

・2011年 5.17%(58人中3人脱退)

・2012年 8.82%(68人中6人脱退)

・2013年 24.62%(62人中13人脱退、加入年内脱退3人)

・2014年 27.27%(66人中18人脱退)

・2015年 20.00%(59人中11人脱退、加入年内脱退1人)

どうでしょうか?

まあ創業初期の離職率が高いのは企業にもありがちではありますが、やはり2013年以降は脱退者が多いような感じもします。


ちなみに乃木坂46の場合


乃木坂46は兼任とか移籍とか面倒なことがほぼないので、簡単にサクッと計算できます。

・2012年 2.94%(34人中1人脱退)

・2013年 9.09%(33人中3人脱退)

・2014年 13.64%(44人中6人脱退)

・2015年 2.63%(38人中1人脱退)

確かにSKE48と比べると離職率が低いような気はしますが、SKE48は6年目で主力の大量離脱が起きています。アイドルとして活動する年数や年齢の問題もあるでしょうから、6年目を迎える乃木坂46もこれから大きく変化する可能性もあります。

とはいえ、SKE48は5年目で1期生が23人から12人へ47.83%の脱退があった一方で、乃木坂46は36人から26人へ、28.78%の脱退に留まっているので、やはり差はあると言えるんじゃないでしょうか。

他のAKB系列はどうなのか


次回以降で、AKB48やNMB48、HKT48と比較してみたいと思います。計算がそこそこ大変なのがわかったので、なかなか気が乗るかどうかわかりませんが。

離職率が低いと言われているHKT48の場合はどういった結果になるのかが気になるといったところです。JKT48もかなりの規模になっていますので、気になります。

AKBは人数が多い上に兼任や移籍の数が恐ろしく多いのでちょっと手を付けるのを尻込みするほどです。しかもチーム8や大人AKBの扱いをどうするかといったレギュレーションの問題も出てきます。この辺は後で考えましょう。何か意見があったらください。

もちろん離職率が高いから悪い、低いからいいという一元的な見方をするものではありませんし、原因を追求しようとするものでもありませんので悪しからず。

2014年5月27日火曜日

AKBメンバーを標的とした傷害事件、商業的ダメージは他の泡沫アイドルにこそ

2014年5月25日午後5時頃に岩手県滝沢市でのイベント中に起こった、AKB48の川栄李奈さんと入山杏奈さん等3名が負傷した傷害事件。


この事件により、AKB48のビジネスモデルが大いに揺らぐなどといった話も取り沙汰されているが、実際のところはAKB48以外のアイドルグループにこそ非常に影響が大きい出来事となるだろうと思う。


AKB48グループでは直近の数々のイベントが中止・延期となったが、劇場公演はその翌日である本日も、金属探知機などのセキュリティ強化を行い強行している。恐らく握手会など各種イベントにおいても万全の体制をとって再度行っていくだろう。


しかしこれは動員数の大きいAKB48グループだから採れる策でもあり、他のグループでは予算面などでより厳しい状況に置かれるはずだ。


AKB48・SKE48・NMB48・乃木坂46・HKT48 の各グループはそれぞれシングル売上枚数が50万枚クラス以上であるのに対して、モーニング娘やE-girls、ももいろクローバーZといった人気グループですら20万枚以下という圧倒的な格差がある。


Juice=Juice、SUPER☆GiRLS、SCANDALなど中堅どころですら厳しいだろうし、Rev. from DVL やLinQなどのロコドルや、未だ売れていないグループに至っては打つ手はあるのかという状況だろう。


アイドルになりたいという若者にとって入口がかなり狭まり、アイドル界としてはとてつもなく将来に禍根を残す出来事になると思う。


しかし、打つ手がないわけではないはずだ。ここで行うべきはセキュリティ面のスケールメリットを求めることなのだから、中堅以下アイドルグループが合同でセキュリティ体制をとれるような、合同会場、合同イベントのような手を組む体制をとることができればある程度対応可能かと思われるが、果たしてこのアイドル戦国時代、それぞれの大名はそういった策を採れるだろうか。