南大東村の植物工場で野菜価格が一気に安定

8月30日の沖縄タイムス報道で、6月から南大東村の水耕栽培の植物工場からの出荷がスタートし、これまでレタスが1350円などに高騰したこともあった野菜の価格が一気に安定したという話が報じられました。

北大東村、渡名喜村でも同様の検討がされており、うまく行けば沖縄の離島を中心に大きく広がっていく動きであると思われます。

現状、野菜工場の生産コスト自体は非常に高く、例えば市場に出荷したり大きなスーパーマーケットに卸したりする場合にはとても費用が合いません。生産者から直接消費者へ、中間マージンがない状態でなければ成立しない状況です。

そんな中、小さな離島で、現在島外から船で野菜を輸送してきている地域ではもともとの小売価格自体も高く、島内に中間マージンをとる業者がいない場合には野菜工場は自給率を高めるソリューションとして非常に有効に機能することが実証されつつあるといったところでしょう。

野菜工場の普及には光熱費のイノベーションが必要

野菜工場のコスト面のネックは、一般に誤解されていると思いますが用地価格ではなく、限りなく光熱費の部分です。この部分はテクノロジーのイノベーションでいずれ解決する問題かと思われますが、まずは市場が立ち上がらないとどうしようもないという部分でもあります。

まずは世界中の離島でこのような植物工場が普及していき、やがて技術革新によって生産コストが下がれば、いずれかの時点で沖縄本島なりシンガポールや香港といった大都市のある島へも広がっていくのではないかと思います。その後、日本全体や世界中の都市部でも野菜工場が普及していくという流れは十分有り得る状況となったのではないでしょうか。